1939（昭和14）年、日本のビールの生産量は、戦前期最高の約173万4,435石（約31万2,198KL）を記録する。一方でこの年、価格等統制令によって、9月18日時点でほとんどの物価が凍結される「9・18物価停止令」が公布された。物資は軍需向けに優先的に回され、人々は生活の中でモノ不足を感じ始めていた。

この年をピークに日本のビールの生産量は減少の一途をたどっていく。物品販売価格取締規則によってビールも公定価格となった。ビールの税金も、戦費調達のため1937（昭和12）年から終戦を迎える1945（昭和20）年までほぼ毎年増税となり、公定価格も上がり続けた。
1940（昭和15）年には京浜地区で家庭へのビール配給が始まり、全国へと広まった。1943（昭和18）年には、各社の商標が廃止されて「麦酒」の文字と用途、会社名のみが書かれた統一ラベルが貼られた。その後1949（昭和24）年まで、ビールの商標は姿を消すこととなる。

飲食店の営業も制限され、ビアホールやカフェーは一部を除いて閉店した。人々は国民酒場やビール会社直営のビアホールなどでしかビールを飲むことができなくなった。
1945（昭和20）年8月15日に日本は終戦を迎え、連合国軍の進駐が始まった。戦後の混乱の中でビールの生産はすぐに再開されたが、多くは進駐軍へ供給され、日本人には1人当たり年間1.4本しか配給されなかった。自由販売の再開は、1949（昭和24）年を待たなければならなかった。

だが一方で、戦時中に家庭にビールが配給されたことによって、それまでビールを飲んだことがない人々がビールの味を知ることになった。このことが結果的には高度経済成長期にビールが「国民飲料」となるきっかけとなったとも考えられる。