1937（昭和12）年に日中戦争が勃発した。戦時体制の下で物資が不足するにつれて、あらゆる品物が配給の対象となった。ビールもその例外ではなかった。
1939（昭和14）年3月にビールは価格統制の指定商品となり、翌1940（昭和15）年10月には、都市では大びん1本当たり47銭、地方では48銭という公定価格が決められた。そして1940（昭和15）年6月の京浜地区（東京・横浜・川崎）を皮切りに、ビールの配給が始まった。一般家庭消費者向けの「家庭用」、飲食店向けなどの「業務用」、冠婚葬祭や出征兵士向けの「特配・特殊用」という三つの用途区分ごとに配給数量を決めたが、「特配・特殊用」は「乾杯用」の酒であり、ごくわずかな量に限られていた。なお軍需用にはこれらとは別枠が設けられていた。

まだ配給機構が整わない初期には、用途別に割りふられたうちの「家庭用」とされたビールを、小売店単位にまとめて既存の販売ルートに乗せただけだった。ところが「家庭用」のビールは、小売店ではなく料理店や酒屋などの「業務用」のビールに流用されることが多く、実際には家庭にあまり行き渡らなかった。米を原料とする清酒が大幅に減産され、代わりに飲食店でのビール需要が増大したためである。そこでびんの肩に「家庭用」というラベルを貼り、場所と時間を決めて配給するようになった。

太平洋戦争が開戦した1941（昭和16）年には、「家庭用」のビールは切符制となり、あらかじめ配られた切符（購入券）とビールを交換するようになった。またビールと引き換えに空びんと王冠を渡すことが、配給を受ける条件となった。
東京では、1941（昭和16）年6月から9月に1世帯につき月2本ずつが切符制で配給された。同年10月から12月の3か月間には計4本としたが、数量が少ないため希望者に申し込みで配給することになった。1942（昭和17）年4月からは再び月2本が配給された。地域によって時期や量に差はあるが、横浜や大阪など都市圏は同様の配給であった。

なおビールの生産量は1943（昭和18）年には約117万6,970石（約21万1,855KL）、1944（昭和19）年には約88万468石（約15万8,484KL）、1945（昭和20）年には約8万3,223KLと、終戦まで減少の一途をたどった。